Googleサジェスト削除の前にやっておくべきこと

Googleサジェストは、検索補助ワードを表示してくれる、便利な機能です。

たとえば、「家具」と検索すると、

購買層

家具　通販
家具　安い

調査層

家具　オススメ

家具　ブランド

など、さまざまなサジェストを表示してくれるわけです。検索に関しても、こういった検索予測をだしてくれることで、ユーザーにとっては検索効率をあげてくれることになります。

Googleサジェストにネガティブワードが表示されたら？

Googleサジェストに、便利なワードが表示されるとは限りません。ネガティブワードも表示されることがあるのです。

「会社名」で検索したときに、「会社名　倒産」「会社名　詐欺」「会社名　悪徳」というサジェストワードが出るときがあります。

まず、このワードが表示されたら、「即削除しないとならない」と考える前に、やるべきことがあります。

その１　何故表示されたのか？理由を調べる

まず、何故そのサジェストが表示されたのか？理由を調べる必要があります。サジェスト表示される理由としては、２つあります。

１つは、「検索クエリー」が一時的に伸びたということです。ただし、一度に多くの人が、サジェスト表示されていないのに、「同じ検索クエリー」を同時期に打つにはそれなりの理由が必要となります。

ニュースメディアで、問題となるワードを関連検索として使って検索するという流れです。

または、twitterや、2ch、yahoo知恵袋への書き込みなどが原因となってサジェスト表示されてくるケースもあります。つまり、こういったサジェスト表示が何故おきたのか？調査することが重要になってきます。

まず、その火元を確認下上で、削除の方針を固めていく必要があるのです。

その２　名誉毀損なのか？事実なのか？確認する

そのネガティブなサジェストが、名誉毀損なのか？事実なのか確認が必要です。名誉毀損とは、事実とは反する内容が、公に流布されることを指します。そのサジェスト自体に名誉毀損であるか、事実なのかで、対応方法は変わってきます。

Googleサジェスト削除の方針を固める

名誉毀損のサジェスト削除の場合

倒産してもいないのに、「会社名　倒産」とサジェスト表示されていたり、詐欺事件をおかしてもいないのに、「会社名　詐欺」とサジェスト表示されたりしていた場合。

この場合は、Googleへ削除申請することで、削除申請に対応してもらえます。おそらく、Google社は、そういった報道があったのか、ネット上で調査し、そういった情報が確認できない、あるいは、信頼性たる情報がない、場合、削除におうじていると考えられます。

事実のサジェスト削除の場合

事実にあたる、あるいは、そのサジェスト検索に対応するサイトが十分に存在する場合、削除申請では削除される可能性が低いです。

その場合は、会社名のブランド価値向上へ努力していく必要があります。

まず、不祥事を犯している場合、隠そうとせず、その不祥事に向き合っていく姿をネット上でも発信していくことは、ネガティブなワードの拡散が収まると考えられます。

問題を犯した後、企業としてどのように向き合っていくのか？その姿勢をしっかりと示すことがブランド価値向上へと繋がります。

また、ポジティブなサジェスト表示に向けた施策をおっていくことが重要です。

ネット上に、ポジティブなワードとなりうる、サジェスト戦略をねって、そのようなサイトを制作して、対策することで、時間の経過とともに、ポジティブなサジェストワードがネガティブなものをおしだしていくこと考えられます。
また、削除の前におこなった、原因分析をすることで、火元を消す取り組みも重要です。えてして、事実が捻じ曲がっていくことがありますので、そのようなネガティブサジェストの対策もしておく必要があるのです。

ネガティブな関連キーワードに以外に巻き込まれやすい金融機関！

業績に大きく響く！

最近比較的大きな法人もその脅威に悩まされるようになっているネガティブな関連キーワード、その中でも意外に悪い影響を受けやすい業種として金融業があるようです。金融業で最も怖いのは預金が無くなることでして、これこそが金融業の業績を悪化させる最大の要因となっています。

金融業にとっての有難くない関連キーワードとして、『倒産』『貸倒』などの預金者が資金を引き揚げる程の不安要素となるケースです。基本的に1つの金融機関においては1,000万円までは預金補償がされていますが、大口預金者にとってはこれをはるかに超える預金を預けていますので常にいつでも資金を引き揚げる用意はある分けです。

金融業にとって小口の預金の喪失はそれほど痛くは無いにしても、大口の預金が一気に吸い上げられる業績を一気に悪化させることにもなり兼ねません。これにより、最近の金融機関は専門業に削除を依頼するケースが非常に目立って来ていると言えるでしょう。

保険会社の会社名で検索したときに、「倒産」という文字がGoogleサジェスト表示されることも時として見受けられますが、基本倒産の事実がない場合、Google側へ申請すれば、削除されているようです。

Googleの関連検索キーワードは削除できるのか？

Google関連キーワードとは

Googleサジェストは、入力部を補間するものだとすると、検索結果の下に出てくる「＊＊＊に関連する検索キーワード」という部分に表示されるものである。

関連キーワードとは

上記は、「石鹸シャンプー」と検索した関連キーワードの結果です。

Googleサジェストと関連キーワード　何が違う

上記は、「石鹸シャンプー」と検索したGoogleサジェストの結果です。

ここでワードを比べていただければ分かりますが、サジェストワードと関連キーワードは、微妙に違うことがわかります。

■サジェスト→ここ１ヶ月で打たれた関連ワードが表示される（リアルタイム性が高い）
　　※オススメ、ランキングといったもの
■関連キーワード→サジェストが数ヶ月表示されたものが関連キーワードへ落ちる（長期間関連をもって検索されたもの）

という仕様になっているようです。また、関連キーワードの場合、会社名で検索すると、ライバル会社が表示されることが多いです。

これは、「A建設会社」→「B建設会社」→「C建設会社」と検索するユーザーが多いためで、
「A建設会社」と検索すれば、「B建設会社」／「C建設会社」が関連キーワードと表示されることが多いし、「B建設会社」と検索すれば、「A建設会社」／「C建設会社」が関連キーワードと表示されることが多いです。


よって、関連キーワードは、Google側が長期的に検索動向を判断して表示しているため、関連キーワードは簡単には変更されないと考えたほうがよいでしょう。

Googleサジェストと関連キーワードの更新・入れ替え周期

Googleサジェスト→１ヶ月に１～２回（２週間周期）
Google関連キーワード→１年に４回（経験的に、２０１４年１２月に入れ替わった後、最近おきたのが２０１５年７月。７ヶ月変更がなかったこともある。通常３ヶ月１回、年に４回程度入れ替わる）

この変更周期、更新周期、入れ替え周期を見る限り、Google関連キーワードを入れ替えるの以下に難しいかがわかるでしょう。

Google関連キーワードを削除するには？

一度掲載されてしまうとネット上の風評被害が瞬く間に拡散してしまう関連検索キーワード。Yahoo!虫眼鏡はよく荒らされたり消されたりしていますが、Googleの関連検索キーワードはどうでしょうか？

弁護士相談

関連キーワード削除するには、弁護士相談が手っ取り早いです。権利侵害を明確に伝え、Googleに対応をお願いします。

権利侵害を主張するには、弁護士の助けが必要ですので、また、申請窓口をどこでおこなえばよいかなどすべて、手続きにのっとって行ってくれるのが良い点です。

専門業者に依頼

Googleに削除申請するのは正攻法ではありますが、要望通り削除してもらえるかどうかというと、正直あまり期待できません。

そこで関連検索から削除したいキーワードとは別の複合キーワードを構成されたコンテンツを、検索エンジンにインデックスしてもらう（検索エンジンに認めさせる）ことで、関連キーワードが別なものに入れ替わり、トコロテン式に、ネガティブな関連キーワードを圏外に追い出すことで実質的な削除を図る方法もあります。

しかし、この間接的な削除方法も、やり方を間違えるとGoogleからスパム扱いされかねません。このあたりはGoogleもしっかり対策していますので、闇雲に関連検索に表示させたいキーワードを盛り込んだページを増やしたり検索回数を増やしたのでは、かえって逆効果になることもあります。

システム的にも、法的な対応もできる、関連検索ワード削除サービス会社に相談してみるのがよいでしょう。無料で、豊富な経験に裏付けた形で親切に疑問に回答してもらえます！

関連検索ワード削除サービス

関連キーワードの削除は業者によってはたった1日で削除が可能なことも？

本来ネットにおける検索について利便性の高かった関連キーワードですが、サブキーワードがメインキーワードである企業名などをイメージダウンさせるようなものである場合は企業にとって非常に大きなリスクとなります。

この関連キーワードが検索結果に現れると言う事は、それで大量に検索されていると言うことの現れです。よって、イメージの悪いキーワードが含まれている場合は誰かが意図的に検索をさせた結果であることがほとんどでしょう。

最近はこの関連キーワードを専門的に削除するように異なる関連キーワードで対応する専門業者も存在していますが、中には1日で対応可能と言う所もあります。しかし、1日で対応すると言うことはかなりの量のワードを一気に検索しなければならないので検索エンジンからスパムとして認識されるのは間違いないでしょう。

そのため、このような1日で削除できることを謳う業者をネット上で見つけた場合には注意しなければなりません。

誹謗中傷をネットで書かれたら―警察への連絡方法―

ネットで誹謗中傷を書かれた場合、発信者のIPアドレスを入手することが重要ですが、サイト管理者が開示してくれない場合は書かれたサイトをプリントアウトして警察に行くことが考えられます。

ただし、単にネットの書き込みで困っているというだけでは悩み相談を聞くだけで済まされてしまうことが多いので、「ネット掲示板で誹謗中傷を書かれ、書きこんだ本人を刑事告訴しようと考えているので、刑事課までお願いします。」と伝えましょう。

刑事課では誹謗中傷記事をプリントアウトした証拠を提示して、サイト管理者の連絡先を伝えましょう。そして誹謗中傷を書き込んだ人のIPアドレスを警察から開示請求をしてもらうようお願いしましょう。もし、IPアドレスだけではプロバイダが特定できないと言われた場合は、IPアドレスからプロバイダを割り出すことができる「whois情報検索」（http://www.cman.jp/network/support/ip.html）を教えてあげましょう。

警察に動いてもらうためのポイントは、刑事告訴する意志があることを伝えることです。単に当事者間でトラブルが起こっているというだけでは、民事不介入の原則通り、動いてもらえないことがあります。

ネットでの誹謗中傷削除を受付けていない場合は郵送で

誹謗中傷の削除依頼をする場合、誹謗中傷が書き込まれたサイトの問い合せフォームやメールを利用して行うことが最も簡単ですが、サイトによってはネット経由の削除依頼を受付けていないことがあります。

このような場合は、「侵害情報の通知書兼送信防止措置依頼書」という書類をサイト運営会社宛に郵送する方法があります。書類には削除して欲しいページのURLや、削除したい理由を記載し、必要に応じて身分証明書を添えます。例えば２ちゃんねる（２ｃｈ）では免許証などの写しをメールで送付します。

ただし、削除理由には侵害された法律上の権利を記載しなければなりませんので、法律の知識が不可欠です。例えば刑法の脅迫罪や、信用毀損・名誉毀損・業務妨害などを根拠として明記することが大切です。

弊社にご相談いただけましたら、事案によってはネットの誹謗中傷・風評被害対策に詳しい弁護士をご紹介させていただき、法的な対処法をサポートさせていただくことも可能です。一人で悩まず、ご相談ください。

インターネットで拡散した誹謗中傷は企業生命を脅かす

企業活動においてインターネット上の誹謗中傷による風評被害は致命傷となります。特に深刻な影響を受けやすいのが食品・飲料等を取り扱う業界です。従業員が会社への嫌がらせ目的で異物を混入させたり、食肉偽装したという事例がありますが、そのような事実がなくても簡単に企業生命を絶つ方法があります。

とある飲食店で、食中毒を起こしたと偽って脅迫され、店側がお金を積んで黙らせたところ、そのことがインターネット上に拡散し、あたかも食中毒の事実があったからお金の力で抑え込んだかのような風評が複数の掲示板サイトに書き込まれ、ミラーサイトが乱立し、書き込みが行われて以来どんどん客足が遠のき、売り上げも危機的な状況に瀕した事例があります。

根も葉もない誹謗中傷で店が潰されるようなことはあってはなりませんが、企業を起こし、存続させることよりも、誹謗中傷によって企業を潰すことのほうが圧倒的に簡単だということを忘れてはなりません。